看護助手の給料はどのくらい？ 手取り額や時給・平均年収など
看護師のサポートを行う看護助手は、特別な資格を持つことなく、医療現場で働ける仕事です。実際に働き始める前に、平均の給料や年収がどれくらいなのか知っておくと、より安心できるでしょう。今回の記事では、看護助手の給料について、手取り額や時給、平均年収、昇給の方法など、さまざまな角度から詳しく解説します。
看護助手の平均給料
まずは、看護助手の仕事の平均給料の目安から解説していきます。
平均年収
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」の結果を元にすると、看護助手の平均年収は318万3,600円であることがわかります。内訳は、毎月「きまって支給する現金給与額」の平均が22万2,500円/月、「年間賞与その他特別給与額」の平均が51万3,600円となっています。
なお「きまって支給する現金給与額」は所得税や社会保険料が控除される前の金額のため、実際に手元に入る「手取り額」とは異なります。
時給と月給の目安
看護助手は、パートやアルバイトとしても勤務できる場合があります。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によれば、短時間労働者に該当する看護助手の時給にあたる「1時間当たり所定内給与額」の平均は1,386円となっています。
同資料によると、看護助手の「1日当たり所定内実労働時間数」の平均は5.8時間、1か月の「実労働日数」の平均は16.1日です。ここから計算すると、短時間労働者における看護助手の平均月給は約12万9,424円であることがわかります。
看護助手の手取り給料の計算方法
ここからは、看護助手の実際の手取りの給料について考えていきましょう。
税金や保険料の控除
そもそも「手取り」とは、勤務先が従業員に支払った給与から、所得税や住民税などの税金、社会保険料などを差し引いた金額のことです。そのため、実際に手元に入る「手取り給料」は、勤務先が従業員に支払っている金額よりも少なくなります。
控除額は扶養家族の人数や年齢などによって異なりますが、給与の15〜25％が差し引かれる場合が多いです。つまり、実際の手取り給料は勤務先が従業員に支払っている金額のおよそ75〜85％となります。
なお、パートやアルバイトの場合は、年収が103万円以上または月収が8万8,000円以上となった場合に、所得税が課税されます。住民税に関しては自治体によりますが、年収100万円前後で課税の線引きが設定されている場合が多いです。
手取り額の具体例
手取り額の具体例を計算してみましょう。例えば、勤務先から月給として22万円支払われた場合、手取り額の目安は以下のようになります。
勤務先が支払った月給：22万円
控除が15％の場合：22万円×0.85＝18万7,000円
控除が25％の場合：22万円×0.75＝16万5,000円
つまり、看護助手として働く場合、控除を差し引いた毎月の手取り額の平均は16万5,000円〜18万7,000円が目安といえるでしょう。
看護助手が手取り給料を上げるための方法
看護助手が手取りでの給料を上げていくための、3つの方法を解説します。
資格取得やキャリアアップ
看護助手は、特定の資格がなくても働ける仕事です。しかし、資格を取得していることで評価が上がり、雇用先から優遇されることもあります。看護助手全般の基本知識・技術を証明する資格としては「メディカルケアワーカー」「看護助手認定実務者試験」、特に介護現場などで看護助手として働く場合には「介護職員初任者研修」の取得がおすすめです。
また、看護助手からキャリアアップを目指すのも、給料をアップさせるための有効な方法と言えます。介護に関する知識と経験を蓄えて介護士を目指したり、専門学校などに通って看護師を目指したりするのも一つです。
経験年数による昇給
経験年数を重ねた従業員に、昇給のチャンスを設けている職場もあります。看護助手としての努力が認められれば、少しずつ給与を高められる可能性もあるでしょう。
ただし、年間の昇給回数、一度の昇給額、昇給の条件は、それぞれの職場の給与制度や経営状況による部分もあります。長く勤めれば必ず昇給するとは限らないという点には、注意が必要です。
夜勤の回数を上げる
夜勤を担当することで、通常の給与に「夜勤手当」がプラスされます。給料を上げていきたい場合は、夜勤の頻度を高めることで給与アップが期待できるでしょう。
一方で、夜勤は生活リズムが不規則になりやすく、無理をしすぎると体調を崩す原因にもなります。自身の体調のことも考えながら、適度な頻度で行うことが望ましいでしょう。
看護助手として働く場合、給料の目安を知っておくことも重要です。まずは額面の給料だけではなく、実際に自由に使える手取り額をしっかりと把握しておきましょう。また、看護助手の給料は、勤務年数や持っている資格によって変わってくる部分もあります。勤務先で継続的に働くことはもちろん、キャリアアップのための資格取得を目指してみるのもおすすめです。